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【予防接種】任意接種には経済格差の影響が。早期の定期接種化の実現が課題

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『たまひよ生活リサーチ』が行った「予防接種に関する調査」(2016年)では、定期接種と任意接種で接種意向に差があること、また一部の任意接種の接種意向は、世帯年収によって差があることなどが明らかになりました。

この調査結果について、『NPO法人VPDを知って、子どもを守ろうの会』の理事長である薗部友良先生にコメントをいただきました。
※VPD= Vaccine Preventable Diseasesの略。ワクチンで防げる病気

世帯年収によって左右される任意接種の接種意向

「定期接種(原則無料)」についてはほとんどのかたが、受けた、もしくは受ける予定との回答であったことは喜ばしいことですが、一方で「任意接種(多くの場合は全額自己負担)」については、その割合が低くなってしまっていることは非常に残念なことです。また、任意接種については、世帯収入が低いほど接種意向が下がる傾向にあります。

任意接種だからといって、定期接種よりも接種の必要性が低いわけではありません。しかし、任意接種は健康保険適用外のため、1回あたり数千円から1万円以上もするワクチンを何回も接種させる必要があります。そのため、任意接種を受けさせたいと思っていても、経済的な事情で接種をあきらめているかたが多いと思われます。

近年、これまで任意接種であったヒブ・小児用肺炎球菌・水痘・B型肝炎などの定期接種化が実現しましたが、依然としてロタウイルスやおたふくかぜについては任意接種の状態が続いています。子どもたちの健康に生きる権利が、経済的な事情によって奪われてしまう悲劇を防ぐためにも、一日も早くすべての予防接種が定期接種になることが望まれます。

かかりつけの小児科に寄せられる役割と期待

予防接種の情報源や、スケジュール管理について、多くの保護者のかたが、かかりつけの小児科の利用を一番に挙げています。また、任意接種についてのアドバイスも積極的に受けたいという調査結果になっており、予防接種についてかかりつけの小児科の存在が大きいことがうかがえます。また同時接種については、多くの保護者のかたが「かかりつけ医の推奨があれば受けても良い」と回答していると同時に、ほとんどのかたが同時接種を経験していると回答していますので、医師からの推奨が行われている結果かと思います。

小児科医の先生がた皆さんには引き続き、保護者のかたと子どもに寄り添い、子どもの命と健康を守っていただきたいと思います。

薗部 友良(そのべ ともよし)先生
育良クリニック小児科顧問、元日本赤十字社医療センター小児科部長。2008年に「VPDを知って、子どもを守ろう。」の会を設立。その後2012年にNPO法人の認証を受け、現在NPO法人VPDを知って、子どもを守ろうの会理事長。

※この記事は「たまひよ生活リサーチ」で過去に公開されたものです。

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