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内祝い無理なくスタートできる“初めてママ・パパ”のための資産形成 家族の未来のお金、どう備える？
更新
将来のお金のこと、気になりますよね。実は、妊娠中の今こそ、ゆとりを持って備え始めるチャンスのとき。
「資産形成なんてハードルが高い」と思っているママ・パパにこそおすすめしたい、変額個人年金保険『SOVANI』（そばに）をご紹介します！
★アンケートご協力でたまひよnet抽選プレゼントも！ ぜひ最後までお読みください。
＊1 月払の場合 ＊2 この保険には最低保証がありません。預金とは異なり、元本割れすることがあります。運用リスクと諸費用について、必ずご確認ください。＊3 積立金額の減額のお手続は、所定の要件を満たした場合にご利用いただけます。
※月払の場合
ソニー生命の“変額個人年金保険”「SOVANI」の3つのポイント
●「SOVANI」は、特別勘定の資産の運用実績に応じて、年金額が変動（増減）する変額個人年金保険です。
Point1 月額3000円から
月払の場合、月額3000円から始められます。家計を分析して無理のないライフプランを作れます。
Point2 家計の変化に対応できる
家計が厳しいときは、一定期間、保険料の払い込み停止が可能。また、解約することなく、積立金を減額して引き出すこともできます。
※保険料払込の停止は、保険料の払込年月数が7年以上経過している場合に取扱ができます。※積立金額の減額のお手続は所定の要件を満たした場合にご利用いただけます。
Point3 運用中も安心のサポート
担当のライフプランナーが、がっちりサポート。定期的な情報提供や家計の状況に応じたプラン変更などをいつでも相談できます。
【！】この保険には最低保証がありません。教育資金等の準備を目的とされる場合、お受け取りいただくタイミングにより金額が変動するため、ご計画された教育資金等に満たないリスクがあります。詳しくはライフプランナーにご確認ください。
【諸費用について】この保険にかかる費用は、「運用関係費用」と「保険関係費用」の合計額になります。「運用関係費用」については、特別勘定の運用に必要な費用を控除します。また、運用を投資信託にて行う場合は、投資信託で運用されている資産から信託報酬などが控除されます。なお、各特別勘定にて投資する投資信託の信託報酬等は特別勘定ごとに異なり、「年率0.0638%～0.858％以内（税込）」となります。「保険関係費用」については、保険契約の締結・維持および保障などに必要な費用を、以下のとおり保険料や積立金から控除します。保険契約の締結に要する費用：保険料に3.0％を乗じた額を、特別勘定に繰り入れる際、保険料から控除します。保険契約の維持などに要する費用※1：積立金額に年率1.2％（1.2％／365日）を乗じた額を毎日、積立金から控除します。災害死亡保障に要する費用：積立金額に年率0.003%（0.003％／365日）を乗じた額を年金支払開始日の前日まで、毎日、積立金から控除します。上記費用の他、「解約、積立金額の減額時にかかる費用」「5年ごと利差配当付年金支払特約による年金支払期間中にかかる費用」等があります。費用について詳しくは、「商品パンフレット」、「ご契約のしおり・約款」をご確認ください。※1 保険契約の締結に必要な費用の一部を含みます。
【運用リスクについて】この保険は特別勘定で運用しているため、運用リスクがあります。※「変額個人年金保険（無告知型）22/無配当」は生命保険です。預金とは異なり、元本割れすることがあります。※「変額個人年金保険（無告知型）22/無配当」は、準用する金融商品取引法の対象となる保険商品です。◆この保険は国内外の株式・債券等に投資する投資信託等を通じて運用しており、株価や債券価格の下落、為替の変動等により、年金の合計金額・死亡給付金額、災害死亡給付金額、解約返戻金額が、払込金額の合計金額を下まわる場合があり、損失が生じるおそれ（運用リスク）があります。※年金の合計金額・死亡給付金額・災害死亡給付金額・解約返戻金額のいずれにも最低保証はありません。◆この保険にかかる運用リスクは、保険契約者および受取人に帰属します。◆各特別勘定への資産の繰入比率を変更した場合や積立金を移転した場合、選択された特別勘定の種類によっては運用リスクが変わることがあります。
●本広告は2023年1月現在の当社（ソニー生命）の取扱に基づき作成しております。●この保険は、変額保険販売資格を持った担当者がお取り扱いします。ご契約の際には、｢ご契約のしおり・約款｣｢契約概要｣｢注意喚起情報｣「特別勘定のしおり」を必ずご覧ください。●「変額個人年金保険（無告知型）22/無配当」は最低保証のない保険契約であることから、特別勘定は「運用実績連動型保険契約の特定特別勘定」に該当するため、生命保険契約者保護機構による補償の対象外となります。ただし、経営破綻時の更生手続において責任準備金を削減しない取扱が可能となっております（実際の削減の有無については個別の更生手続の中で確定することになります）。
協力・問い合わせ先／ソニー生命保険株式会社（フリーダイヤル）0120･158･679
SL22-7271-0381
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