4つ以上持っているが約60％。銀行口座はいくつ持つのが正解！？　ママたちの使い分けと専門家の見解

銀行口座は、学校での引き落としや転職、また、家賃の引き落としで指定の口座を作ることもあり、徐々に増えてしまいがちですね。
「たまひよ」アプリユーザーへ聞いたところ、銀行口座は4つ以上持っている人が半数以上という結果に。
今後、使われていない口座は手数料が必要になる傾向もあるので、どのように口座を管理すべきか、ファイナンシャルプランナーの菅原直子さんにお伺いしました。

４つ以上銀行口座がある家庭が過半数越え

「たまひよ」アプリユーザーへのアンケート結果をご紹介します。

「小学校とか幼稚園で口座指定があるから増えてしまう」（ほのまな）という意見からもわかるとおり、４つ以上の人がダントツに多いですね。

複数の銀行口座を持っている場合の使い分け、どうしてる？

ママたちはどのように使い分けているのでしょうか。


■銀行口座が４つ以上のママの声

「貯蓄用、給与振込と引き落とし用、パパ・ママの個人用があります」（れれ）

「家計費、預貯金、投資用などで使い分けてます」（あー）

「夫婦それぞれの個人口座と、夫の仕事用口座と、子どもに将来渡すための口座でお年玉などを貯めているものがあります」（れいなママ）

「パパの生活費用と貯金用、ママの生活費用と貯金用、子どもの口座があります」（ちぃは）

「自分だけで4つあり、カードが盗まれても生きていけるよう分散させています」（もなか）

「確実に貯金しながら生活に支障のない範囲で資産運用ができるよう、生活費、夫婦の貯金、子供の貯金、資産運用で分けています。
給与が入ったら、まず貯金分を引いて残りで生活。さらに余ったら資産運用に当てています」（どぶねこ）



■銀行口座が３つのママの声

「月のやりくり用、貯金用、奨学金返済用です」（まぁちゃん）

「買い物の引き落とし用、給与用、携帯引き落とし用など用途でわけている」（ぱん）

３つ程度が妥当だが、積極的な管理のための口座は他にあってもOK

３つや４つ以上、銀行口座をお持ちの方たちは、いろいろと使い分けをしているようですね。
家計管理をする上で、口座はいくつくらいが適正なのでしょうか。
ファイナンシャルプランナーの菅原直子さんにアドバイスをいただきました。

「その気になって管理しないと、口座は増える一方かもしれません。

勤務先から給与振込用の金融機関を指定されたり、子どもの通う学校が金融機関を指定（「ママの声」にもありますね）されることもありますし、金融機関の口座開設キャンペーンのプレゼントや、通帳のキャラクターを子どもが喜ぶ、という理由のこともあるでしょう。

これまでは、口座が増えるデメリットは特にありませんでした。相続の時に、残高ゼロ円の口座を見た遺族にため息をつかれることくらいだったでしょうか。

けれど、今後は使わない口座、特に紙の通帳を利用する場合は手数料が必要になることも。預貯金の利息は限りなくゼロに近いのですから、手数料分は赤字です。不要な口座は整理しましょう。

口座の数は少ない方が管理しやすいと考えられます。お金の動きが複数の口座にまたがっていると、収入と支出の把握に手間がかかりますし、結果的に預貯金が増えているのか減っているのかわかりにくいからです。

振込みをする・される際の名義が本人以外ＮＧという取引があるはずですから、必要なのは夫と妻それぞれに最低１つの口座。共働きで家計管理の1本化のために、もう１つくらいでしょうか。

なお、金融機関が破たんしても預金保護制度で預貯金は守られますが、守られる上限は『１金融機関について1預金者あたり元本1000万円＋利息分』です。預貯金が1000万円を超える場合は2つ以上の金融機関に分散したほうが安全ですから、口座数は増えることになります。

口座数の基本としては以上ですが、使途別に口座を用意すると管理しやすいこともあります。

たとえば、子ども用の口座を用意して学費や習い事の費用を管理すると、誰にいくらかかったのか口座の履歴だけでわかります。細かい記録を取らなくても、取引履歴自体が記録簿になるので便利です。

住まい関連用の口座を設け、住宅ローン・管理費・固定資産税・火災保険料の年間合計額を12等分した額を毎月入金し、日常使いの口座が残高不足でローン返済が不能になるのを予防するという使い方も可能です。

口座は使っていないものは解約をし、積極的に管理するために必要とする口座は持つようにするといいでしょう」

銀行口座は毎月の管理しやすい数を必要に応じて作り、不要なものは解約して整理するのがよさそうですね。

（取材／文・橋本真理子）

菅原直子さん

PROFILE
ファイナンシャル・プランナー。外資系生命保険会社の勤務・代理店を経て1997年FP資格取得・独立。わが子の成長にあわせて教育資金関連に注力し、各地の高校で保護者・生徒向けの進学費用に関する講演多数。現在は子育て世帯からの教育費を中心とした家計相談に加え、高齢者や独立しない子どものいる家族のライフプラン相談も。「働けない子どものお金を考える会」「子どもにかけるお金を考える会」メンバー。

※文中のコメントは「たまひよ」アプリユーザーから集めた体験談を再編集したものです。
※調査は2022年5月実施の「まいにちのたまひよ」アプリユーザーに実施ししたものです（有効回答数446）
※記事の内容は記事執筆当時の情報であり、現在と異なる場合があります。