妊娠中から始められる！堅実＆効率的な教育費の備え方って？

子どもの教育費が不安……というママ・パパは多いのではないでしょうか。そこで、妊娠中から無理なく準備できて、しかも高い貯蓄性と保障のあるJAのこども共済「学資応援隊」を紹介します。

ファイナンシャルプランナーが教える不安なく教育費を備える心構え

❶小学校卒業までが貯めどき
幼稚園が私立で小学校から大学まで国公立の場合、教育費の合計は約907万円※1。私立への進学や下宿する場合は、さらにお金がかかります。貯めどきは、教育費の負担が比較的少ない小学校卒業まで！私立中学をめざす場合は、受験のための塾通いが本格化する前の小学校3年生までが貯めどきです。早めのスタートが吉！
※1 文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」等より

❷児童手当は貯めて、大学の費用に活用
高校までの教育費は基本的に収入の範囲でまかない、まとまった金額が必要になる大学費用に向けて、毎月の児童手当を貯めておくといいでしょう。国立大学（文系）の学費の総額は約242万円※1ですが、児童手当を全額貯めると第1子の場合で、約230万円※2貯めることができます。私立大学（理系）に進学することも視野に入れて、児童手当以外の貯蓄も準備しておくといいでしょう。
※2 こども家庭庁「児童手当制度の概要」より(2026年5月現在）

❸計画的に準備できて受け取れるのは学資保険
学資保険は計画的に準備できて、契約者に万一のことがあった場合にも教育費を確保できます。新NISAなどの投資信託は元本保証がないので、リスク分散のために学資保険と併用するといいでしょう。教育費は時間を味方につけて準備できる支出。児童手当や学資保険を活用してコツコツ積み立てを続ければ、しっかり準備することができますよ。

※3 給付率は、ご契約者・お子さまの契約日の年齢、学資金支払開始年齢など契約内容によって異なります。
※4 学資金・満期共済金のお受取りの時期は、お子さまの誕生日ではありません。ご契約のお申込みの際は、お子さまの誕生日と契約日にご留意のうえ、学資金支払開始年齢「17歳」または「18歳」をお選びください。
※5 「もしものとき」とは、死亡、所定の第1級後遺障害の状態、所定の重度要介護状態または災害による所定の第2級～第4級の後遺障害の状態になられたときをいいます。
※6 共済掛金払込免除不担保特則を付加する場合を除きます。
・記載の内容は概要を説明したものです。詳細につきましては、
「重要事項説明書（契約概要・注意喚起情報）」および「ご契約のしおり・約款」を必ずご確認ください。

＊この記事の内容は2026年5月時点の法令に基づきます。