【専門家監修】パパとママのおこづかい、いくらにするのが正解?
今回のテーマはおこづかい。手取り月収に対して、おこづかいはいくらが適正でしょうか。
お金のプロ・ファイナンシャルプランナーの畠中雅子先生に聞いて、お得な情報を紹介します。
共働きでも専業主婦家庭でも、おこづかいは手取りの10%に
気になる夫婦のおこづかい事情ですが、手取り月収に対して、適正な割合は「手取り月収の10%程度」。
この割合は共働き家庭でも、ママが専業主婦でも、パートで働いていても同じです。
手取り月収が30万円の家庭なら、適正額は「ひと月3万円」。ただしこの3万円は、夫婦2人分のおこづかい額。そのため、ここから夫婦で分ける必要があります。
パパとママがそれぞれいくらもらうかは、家庭ごとの自由。手取り月収30万円の家庭なら、3万円のおこづかいを「パパが2万円でママが1万円」「パパもママも1万5000円ずつ」など、ご夫婦で話し合って決めましょう。
なお、夫婦でおこづかいの分配を決めるときには、おこづかいの定義も話し合いましょう。
一般的には、職場での昼食代や飲み会代、通勤に使うガソリン代などはおこづかいに含めません。純粋に、パパとママが自由に使えるお金が‟おこづかい”です。
専業主婦でも共働き家庭でも、ママのおこづかいい額をきちんと決める
家計診断をしていると、ママのおこづかいが「ゼロ」のご家庭によく出会いますが、これはNG。
おこづかいゼロのママも、カフェ代や雑誌代など、いくらかは使っているはず。これらをなんとなく家計から出していると、おこづかいに相当するものをいくら使ったのかを把握できなくなります。
また、自分のおこづかい額を認識しないと、使いすぎてしまう人も。そのため、ママのおこづかい額もきちんと決め、その範囲でやりくりするのがおすすめです。
また、共働きのママは、産休に入るとおこづかいをもらいにくい状況になりがち。
出産手当金や育児休業給付金は、毎月もらえるわけではないため、月の収入額を把握しづらいからです。
パパの収入だけでは、ママのおこづかいを含めたやりくりが厳しい場合、休業前に産休中から育休中のおこづかい額を決め、貯蓄から取り分ける方法も。
たとえば10〜20万円程度を「休職中のおこづかい」と決め、復職まで、ママはその範囲内でのやりくりをめざしてはいかがでしょうか。
出産後しばらくは出かけにくくなりますので、産前休業中は友だちと外食などを楽しんでおくのにおすすめの時期。
予算を決めていかないと、ママは自分のためにお金を使いにくくなりがちです。
ママが自由に使えるお金はキープしつつ、家計もしっかり守りましょう。
おこづかいのポイントをまとめると
1 おこづかいの適正割合は手取り月収の10% 程度
2 10% の内訳は、夫婦で話し合って決める
3 ママのおこづかい額を決め、休職中の分は予算を立てて取り置く
(文・たまごクラブ編集部)
■掲載の情報は2019年11月時点のものです。以後変更になる場合がありますのでご注意ください。
初回公開日 2020/01/28
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