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0才代から学費を貯めるなら「つみたてNISA」がいいって本当?

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evgenyatamanenko/gettyimages

2018年1月にスタートした「つみたてNISA」は、投資の初心者でも、積立貯金感覚で始めやすい新制度。

「どんなメリットがあるの?」 
「元本割れのリスクはどうすればいい?」 
今回はそんな疑問にお答えしつつ、さらに「つみたてNISA」を利用した資金づくりのコツを、ファイナンシャルプランナーの鈴木さや子さんに教えてもらいました。

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「つみたてNISA」は税制優遇つきのお得な制度

「2014年に導入されたNISA(ニーサ)は、株式市場活性化を目的に国が始めた少額投資非課税制度。つみたてNISAはいわば”NISAの積み立てタイプ”のことで、
・毎年40万円まで、
・最大投資総額800万円を上限に、
・最長20年(2037年まで)、

通常なら運用益に課せられる約20%の税金を非課税とする制度です。
コツコツとつみたてNISAを続けて、運用した資産を子どもの教育資金に充ててもいいでしょう」(鈴木さん)

投資信託の初心者には少々難しい言葉が並びますが、ポイントは運用益が非課税になるところ!

「長期間にわたってつみたてNISAで投資信託を買い続ける(積み立てる)ことで、景気変動時のリスクを抑えられるといった特徴もあります。

扱われる商品も、長期の積み立てに適したものを金融庁があらかじめ厳選。6000本以上ある投資信託のなかから141本(2018年2月2日時点)にまで絞られていて、販売手数料(投資信託を買うときに証券会社などに支払う手数料)も原則かからないようになっています。信託報酬も低コストなので、さほどお金に詳しくなくても、大ハズレな商品を選んでしまう可能性が低いというわけです」

つみたてNISAを始めるには、NISA口座を開設する必要がありますが、銀行や郵便局でも取り扱いがあり、手軽に申し込めるのも初心者にうれしいポイントですね。

15年間毎月1万円を積み立てると、年利3%で47万円の収益に

金融庁のサイトでは資産運用のシミュレーションができます。

たとえば、毎月振り込まれる児童手当の1万円を15年間つみたてNISAで運用した場合、想定利回りでの運用ができたとすると、以下のような成果が見込めます(※)」

※手数料等は考慮していません。また、将来の運用成果を予測し、保証するものではありません。

毎月の積立額:1万円×12カ月×15年=元本180万円がいくらになる?

年利3%の場合
→元本+運用収益(非課税)47万円=227万円
年利2%の場合
→元本+運用収益(非課税)29.7万円=209.7万円
年利1%の場合
→元本+運用収益(非課税)14.1万円=194.1万円

※なお0.05%利息の積立預金の場合は180万6729円(税引き前)。

「つみたてNISAの収益が大きくなる理由のひとつに、非課税のメリットが挙げられます。通常であれば運用益から税金として引かれる分がそのまま元本(投資のお金)に組み込まれるので、利益が利益を生む効果(複利効果)が高くなります」

デメリットは元本割れの可能性があること。ほかの金融商品と組み合わせて

ここまではつみたてNISAのメリットに着目してきましたが、あくまで運用商品なのでデメリットもあります。元本割れのリスクがあることも知っておきましょう。

「教育資金のような”使う時期が明確に決まっている”お金の場合、ちょうど使いたい時期がリーマンショックのような世界的不況に見舞われていると、つみたてNISAで積み立てた運用益が目減りしていることもあり得ます。つみたてNISAだけをあてにしていると、教育資金がたりなくなる危険性もあるということ。
こうしたリスクを避けるには、教育資金をつみたてNISAだけに頼らないことが重要です。積立預金、こども保険といった性格の異なる金融商品と組み合わせることで、リスクを回避できます」

教育資金の貯め方 組み合わせの一例

⑴ 積立預金(0才から毎月5000円を18年間)…108万円
⑵ こども保険(12才で払い終えるタイプ)…300万円
⑶ つみたてNISA(毎月1万円を15年間)…194万円~227万円 
※年利1~3%で試算

「万が一、教育資金に使いたい時期に株価が暴落していても、価格がある程度持ち直すまでつみたてNISA口座で積み立てを継続し、資産を別の用途にまわすこともできます(20年経過後は課税口座に払い出され、時価が取得価額となってしまうことには注意が必要です)。
教育費には、積立預金やこども保険を充てましょう。相場はほぼ10年スパンで変動するともいわれているので、あわてずに価格が戻るのを待つといいでしょう」

関連:夫婦仲が悪いと教育費が高額化する?!

子どもの教育費を貯めるには、長い時間を味方につけ、教育費の上昇と反比例させるように積み立てていくのがコツです。一般的に、教育費がかかってくるのは中学以降。毎月の積立額は、赤ちゃん時代~小学校までを高く設定し、その後中学入学・高校入学を節目に段階的に減らすようにすると、無理なく進められます。
預金だけではなかなかお金が増えない時代。つみたてNISAのような投資信託を併用してみるのも手ですよ。(取材・文/中澤夕美恵、ひよこクラブ編集部)

「ひよこクラブ」2018年5月号(4月15日発売予定)では、子どもが2人になったときの、将来かかるお金についてじっくり解説した別冊付録「第2子 妊娠・出産・育児 こうすればうまくいく! 見通しBOOK」でもまるごと特集。こちらもチェックを!

■監修/鈴木さや子さん
ファイナンシャルプランナー。株式会社ライフヴェーラ代表。家計管理や資産形成、キャリアなど、主にママ向けに講演やアドバイスを行う。

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