FPが回答！　教育費はどう貯める？保険の見直し方法は？育児期の貯蓄・保険Q&A

家族が増えると気になる、お金のこと。赤ちゃんのためにも、妊娠中から夫婦で話し合って、無理なく貯めていく計画を立てたいものです。貯蓄や保険に関する疑問に、FP（ファイナンシャル・プランナー）に回答していただきました。

Q 金利はまだそんなによくないけれど、教育資金を学資保険で貯める意味はあるの？

A 親にもしものことがあっても、学資金が保障されます

学資保険は「保険」と名がつくとおり、親（契約者）が死亡した場合にはそれ以降の保険料が免除され、満期時に学資金をしっかり受け取れます。また、払込期間は10年、15年など選べるものもあり、短期間であれば返戻率がアップします。家計に余裕があるなら、5 年など短期間で払い込みが完了するプランを検討するのがいいでしょう。

Q 教育資金の積立貯蓄は、どうやって選べばいいの？

A 金利も要チェックですが、確実に貯まることが重要！

近年、積立貯蓄はまだ低金利なので利用をためらうかもしれません。しかし、教育費は家計から毎月出せる金額で、長期間、確実に貯められることが何よりも重要。その意味では、積立貯蓄は教育費の貯蓄に向いています。「給料から自動引き落とし」「家計に無理のない金額で積み立てられる」「満期まで引き出せない」といったものを選ぶといいでしょう。

Q 中学から私立に行かせたい！貯蓄の目安はありますか？

A まずは大学資金の貯蓄を確保。それでも余裕があれば可能です

中学受験をして私立に通わせるということは、小学校高学年からの塾費用も頭に入れておく必要があります。塾代や中学・高校の学費を払っても、大学入学時に500万円程度は、準備できそうかを考えてみてください。この500万円のなかには学資保険を含めてもOKです。

Q 教育資金を貯めるので精いっぱい。老後資金が不安です

A 老後資金はiDeCoで積み立てる方法もあります

iDeCo（イデコ）は、個人型確定拠出年金のこと。国民年金や厚生年金とは違い、希望する人が任意で加入する年金制度です。加入者は運用方法を定期預金・保険・投資信託の中から選び、毎月一定の掛け金（5000円～）を積み立てて、60才以降（掛け金を支払っている場合は、払込終了後）に年金または一時金として受け取ります。60才以降まで引き出せないので、老後資金を確実に貯められます。また、社会保険料として全額が所得から控除されるので、節税効果もあります。

Q 将来に備えて保険を見直すときのポイントは？

A 自分たちに必要な保障額を確保できる保険を選んで

生命保険も医療保険もチェックして、必要な保障額が確保できているかの確認を。不足している場合は、それを補う保険を検討しましょう。その際、追加で新たな保険に加入する方法のほか、一から保険に入り直し、現在の保険を解約することも検討してみてください。

家庭の事情に合わせて死亡保障を決定しましょう

下記を参考に、家庭に合わせた死亡保障の検討を。ただし、下記は一般的な家庭の目安なので各々の収入規模に合わせて、保障額の増減が必要です。ママは妊娠中、保険に加入できないこともあるので、産後のためにリサーチをしておきましょう。

【必要な死亡保障額の参考額】
●パパ・ママ共に会社員→どちらも2000万円
●パパが会社員でママは専業主婦orパート→パパに3000万円、ママに500万円
●パパが会社員でママは自営業→パパに3000万円、ママに1000万円
●家が賃貸→生計中心者にプラス1000万円

医療保障は入院日額1人 5000円ずつ確保

病気やけがで入院・手術をする場合に備えて、医療保険にも加入しておくのが安全です。会社員や公務員は傷病手当金が出るので、保障額は入院日額5000円を目安に確保しましょう。自営業の場合は、勤め人より多めの確保が必要です。

監修／ファイナンシャル・プランナー畠中雅子先生　取材・文／たまごクラブ編集部

子どもの教育費１人約1000万円ともいわれています。「うちの家計からどうやって捻出する？」と不安になりますが、家計を見直し、大学入学までにコツコツ貯めていくことが大切。また、妊娠・出産・育児期には、助成金や給付金も多くあるので、きちんと申請して、もらい損ねないようにしたいものです。

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●記事の内容は記事の内容は2025年10月の情報で、現在と異なる場合があります。

参考／『後期のたまごクラブ』2026年冬号第2付録「妊娠・出産・育児の助成金＆給付金を、徹底解説！　もらえるお金ガイドBOOK」