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図表提供/山口慎太郎先生 日本では1997年以降、共働き世帯が専業主婦世帯を上回り、女性の就業率は伸び続けています。コロナ禍の影響で若干下がったものの、他国に比べ影響は少なかったといえます。 -
図表提供/山口慎太郎先生 OECD加盟8カ国を比較。日本の男女の賃金格差は縮まってきてはいるものの、国際比較するとまだ大きいといえます。ちなみに、法的に男女で賃金差別をすることは違法です。 -
TATSUSHI TAKADA/gettyimages -
図表提供/山口慎太郎先生 男性が家事・育児を担っている国のほうが、出生率が高くなっていることがわかります。日本の男性は、ほとんど家事・育児をしていないのが現状です。 -
図表提供/山口慎太郎先生 OECD加盟国20カ国を比較。家事・育児負担の男女差が少ない国のほうが、高い出生率になっていることがわかります。日本は男性がほとんど家事・育児をしておらず、出生率が低いのが現状です。 -
図表提供/山口慎太郎先生 日本の男性育休取得率は約1割。北欧諸国は70%以上と高い取得率を誇っている。 -
図表提供/山口慎太郎先生 日本では1997年以降、共働き世帯が専業主婦世帯を上回り、女性の就業率は伸び続けています。コロナ禍の影響で若干下がったものの、他国に比べ影響は少なかったといえます。 -
図表提供/山口慎太郎先生 OECD加盟8カ国を比較。日本の男女の賃金格差は縮まってきてはいるものの、国際比較するとまだ大きいといえます。ちなみに、法的に男女で賃金差別をすることは違法です。 -
TATSUSHI TAKADA/gettyimages -
図表提供/山口慎太郎先生 男性が家事・育児を担っている国のほうが、出生率が高くなっていることがわかります。日本の男性は、ほとんど家事・育児をしていないのが現状です。
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