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赤ちゃんができたら知っておきたい!出産費用の基礎知識

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AlexLMX/gettyimages

お産にかかる費用は、人によってさまざまです。地域や産院、分娩方法など、選び方で大きな差が出ることも。どの地域で出産しても、加入している健康保険から「出産育児一時金」として42万円がもらえますが、これで全額まかなえるケースは少なめ。産後、予想外の出費にあわてないためにも、まずは出産費用のキホンを押さえて、妊娠中から準備をしておきましょう!

こちらもおすすめ→お産入院は大部屋?個室?【先輩ママ3,616人】出産費用いくらかかった?

産院や分娩方法によって費用に差があることを知ろう

ひと口に出産費用といっても、条件によって金額は異なります。産院のタイプ、方針や部屋の種類、分娩方法など、自分で選べるものは事前に確認しましょう。

「出産費用はココで変わる!」という3つのポイントをご紹介します。

1.産院のタイプ・方針

個人産院、私立、公立の総合病院、大学病院など。一般的には公立よりも私立、総合病院より個人産院のほうが高めの傾向があります。

2.部屋の種類や分娩料金

入院部屋は、大部屋料金を基本に、2人部屋、個室、LDRなどそれぞれで割増料金が発生します。分娩料金は、休日、時間外、深夜などの出産の場合、割増料金がかかる場合が多いよう。

3.分娩方法

経腟分娩は全額自費で、無痛を選択すると割り増しに。帝王切開は健康保険がききます。

追加料金が発生して費用がかさむことも

前もって予算を立てていても、休日や時間外の出産になると、割り増しになることも。また、お産の進行によって投薬や医療処置が増えれば、その分料金も上がります。予期せぬトラブルに備えて、予算は少し多めに考えておくと安心です。

帝王切開の場合は健康保険の適用対象に

帝王切開の場合は、入院、分娩費の一部に健康保険が使えます。また、医療費が高額の場合、条件を満たせばお金が戻る制度もあるので、確認しておきましょう。

覚えておきたい制度は以下の2つ。

医療費控除(確定申告)

その年の医療費が家族全員で10万円を超えたとき、確定申告してその年の所得税を戻してもらう制度。医療費が多くかかった年はとくに、戻ってくる可能性が高いです。通院の交通費や処方薬代も含まれます。

高額療養費

高額療養費は、同じ医療機関で支払った1カ月間の保険適用医療費(同一月内に2つ以上の医療機関にかかる場合も、条件を満たせば対象)が、所得に応じた自己負担限度額を超えた場合、受給できるお金です。

関連:分娩・入院費を健康保険が負担してくれる「出産育児一時金」の申請方法

産後、予想外の出費にあわてないためにも、妊娠中から下調べをしておくことが大切です。ぜひパパとも話し合って、夫婦で計画を立てましょう!(文・たまごクラブ編集部)

■参考:『たまごクラブ』2018年5月号「全国ママの出産費用、大公開!」

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