赤ちゃんができたら知っておきたい！出産費用の基礎知識

お産にかかる費用は、人によってさまざまです。地域や産院、分娩方法など、選び方で大きな差が出ることも。どの地域で出産しても、加入している健康保険から「出産育児一時金」として50万円がもらえますが、これで全額まかなえるケースは少なめ。産後、予想外の出費にあわてないためにも、まずは出産費用のキホンを押さえて、妊娠中から準備をしておきましょう！

産院や分娩方法によって費用に差があることを知ろう

ひと口に出産費用といっても、条件によって金額は異なります。産院のタイプ、方針や部屋の種類、分娩方法など、自分で選べるものは事前に確認しましょう。

「出産費用はココで変わる！」という３つのポイントをご紹介します。

１．産院のタイプ・方針

個人産院、私立、公立の総合病院、大学病院など。一般的には公立よりも私立、総合病院より個人産院のほうが高めの傾向があります。

２．部屋の種類や分娩料金

入院部屋は、大部屋料金を基本に、２人部屋、個室、LDRなどそれぞれで割増料金が発生します。分娩料金は、休日、時間外、深夜などの出産の場合、割増料金がかかる場合が多いよう。

３．分娩方法

経腟分娩は全額自費で、無痛を選択すると割り増しに。帝王切開は健康保険がききます。

追加料金が発生して費用がかさむことも

前もって予算を立てていても、休日や時間外の出産になると、割り増しになることも。また、お産の進行によって投薬や医療処置が増えれば、その分料金も上がります。予期せぬトラブルに備えて、予算は少し多めに考えておくと安心です。

帝王切開の場合は健康保険の適用対象に

帝王切開の場合は、入院、分娩費の一部に健康保険が使えます。また、医療費が高額の場合、条件を満たせばお金が戻る制度もあるので、確認しておきましょう。

覚えておきたい制度は以下の２つ。

医療費控除（確定申告）

その年の医療費が家族全員で10万円を超えたとき、確定申告してその年の所得税を戻してもらう制度。医療費が多くかかった年はとくに、戻ってくる可能性が高いです。通院の交通費や処方薬代も含まれます。

高額療養費

高額療養費は、同じ医療機関で支払った１カ月間の保険適用医療費（同一月内に２つ以上の医療機関にかかる場合も、条件を満たせば対象）が、所得に応じた自己負担限度額を超えた場合、受給できるお金です。

産後、予想外の出費にあわてないためにも、妊娠中から下調べをしておくことが大切です。ぜひパパとも話し合って、夫婦で計画を立てましょう！（文・たまごクラブ編集部）

■参考：『たまごクラブ』2018年5月号「全国ママの出産費用、大公開！」

●制度改正により、出産育児一時金の金額を修正しました（2023年4月）