妊娠中からスタート！計画的に不安なく教育資金を備える方法って？

子育てにかかるお金で、いちばん負担が大きいのは教育費。将来子どもの夢をかなえてあげるためにも、しっかり準備しておきたいですよね。

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不安なく教育資金を備えるコツをファイナンシャルプランナーさんに聞きました

①小学校卒業までが貯めどき

いちばんお金がかかる大学4年間の教育費は、国公立で約250万円、私立大学で約410万円※。18歳までに、300万～500万円くらいを貯蓄で備えておくのが理想的です。0歳から毎月1万円ずつ貯蓄するだけでも、200万円くらいになります。比較的お金がかからない小学校卒業までに、月々2万～3万円くらい先取りで貯めておくとあとがラクになります。
※文部科学省「国公私立大学の授業料等の推移令和5年度」より

②毎月支給される児童手当を活用する

児童手当が拡充されたことにより、所得制限なく、3歳未満なら毎月1万5000円、3歳から高校までは毎月1万円支給されるようになりました。第3子の場合は、高校まで月々3万円と手厚くなっています。児童手当を生活費として使うのではなく、教育資金として早めからコツコツ貯蓄していけば不安は減りますよ。

③安心して確実に受け取るなら学資保険

新NISA などの投資で教育資金の準備を考える方もいるかもしれませんが、相場によってはいざ教育費が必要なときに元本割れを起こしている可能性も。一方で学資保険は、元本保証にプラスして、支払い期間中に契約者であるママ・パパに万一のことがあっても、満期時に確実に受け取れる保障がついています。

JAのこども共済「学資応援隊」って？

※1 給付率は、ご契約者・お子さまの契約日の年齢、学資金支払開始年齢など契約内容によって異なります。※2 学資金・満期共済金のお受取りの時期は、お子さまの誕生日ではありません。ご契約のお申込みの際は、お子さまの誕生日と契約日にご留意のうえ、学資金支払開始年齢「17歳」または「18 歳」をお選びください。※3 割りもどし金の額は年度ごとに変動し、経済情勢などによっては0となる年度もあります。※4「もしものとき」とは、死亡、所定の第1級後遺障害の状態、所定の重度要介護状態または災害による所定の第2級～第4級の後遺障害の状態になられたときをいいます。※5 共済掛金払込免除不担保特則を付加する場合を除きます。

記載の内容は概要を説明したものです。詳細につきましては、「重要事項説明書（契約概要・注意喚起情報）」および「ご契約のしおり・約款」を必ずご確認ください。

＊この記事の内容は2025年5月時点の法令に基づきます。