【専門家監修】赤ちゃんとの暮らしはどうなる？ 産後の家計、理想的な支出のバランスとは？

子どもにもお金がかかるため、産後は、どのご家庭も支出の見直しが必須！　
今回は、産後の適正な支出割合について、お金のプロ・ファイナンシャルプランナーの畠中雅子先生に聞きました。

退職したママも復職予定のママも産後は支出の見直しがマスト！

赤ちゃんを授かると、ママが仕事を辞めるご家庭もありますね。
また、ママが産休・育休の取得後に復職予定の場合は、出産手当金や育児休業給付金がもらえますが、どちらも毎月支給されるお金ではなく、収入額としては減ることがほとんど。
さらに、子どもにもお金がかかるため、産後は、どのご家庭も支出の見直しが必須です。
そこで今回は、産後の家計の適正な支出割合をご紹介しましょう。
まずは、多くのママが気にする食費から。
この時期の食費の適正割合は、手取り月収の13〜16%。節約上手なママなら13%よりも少ない割合でやりくりできそうですが、おすすめはできません。
妊娠中から産後にかけては、赤ちゃんのためにも、栄養バランスに気を配った食事を採る必要があるからです。節約に力を入れると、ごはんや麺類など、炭水化物の量が増えがち。肉や魚などの摂取量を増やしたい時期ですので、過度な節約はしないほうがいいと思います。

3才までの子ども費は5%程度。3才以降も10%程度に抑えたい

次は、子ども費の適正割合について。
3才までの赤ちゃん時代（＝幼稚園入園前）の子ども費は、5%程度が理想です。
この子ども費には、おむつ代やミルク代、衣料品代、おもちゃ代などを含みます。
3歳から5歳になると、「幼児教育・保育の無償化」の制度の対象になり、従来よりも負担はかなり減っています。
月謝が高い幼稚園では、多少保護者の負担が残るものの、現在妊娠中の方は、無償化の恩恵を受けられる予定なので、以前よりも家計は楽になるはずです。
その反面、家計が楽になると、習い事にお金をかけがちですが、入園後の子ども費は「手取り月収の10%程度が適正」ということを忘れず、軽減した分は将来の教育費貯蓄に回すのが理想です。
次は、通信費です。通信費は、固定電話、携帯電話、プロバイダ代を合計し、手取り月収の6～7%程度が適正割合。
電気、ガス、水道代の合計も、通信費と同じく6~7%程度が適正です。これらは、季節で増減するので、春秋の光熱費を抑え、年間でバランスをとりましょう。
最後は、貯蓄割合について。
子育て家庭の貯蓄の適正割合は、手取り月収の10〜15％程度。ママが復職したら、20%を目標にしてもよいでしょう。
つまり、手取り月収の85〜90%以内に支出全体が収まっていれば、家計の支出バランスは適正ということ。
以上の数値を目標に、産後の家計をシミュレートしておきましょう。

支出のポイントをまとめると
１　ママが退職する家庭も復職予定の家庭も産後は支出の見直しが必要
２　支出の適正割合は食費が13 〜16%。通信費、水道光熱費がそれぞれ6～7% 程度
３　幼児教育・保育の無償化でも、入園後も子ども費は、手取り月収の10%程度に抑えたい

（文・たまごクラブ編集部）

■掲載の情報は2019年11月時点のものです。以後変更になる場合がありますのでご注意ください。

監修／畠中雅子 先生

初回公開日　2020/01/27