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子どものための貯蓄、何から始める?FPがアドバイス

※写真はイメージです
macniak/gettyimages

赤ちゃんのために、将来、教育費などで困ることがないよう、貯蓄を始めましょう。貯蓄が苦手な人でも大丈夫。お金のプロ・ファイナンシャルプランナーの畠中雅子先生がコツを教えます。

まずは“貯まる家計”か“たまらない家計”かをチェック

あなたの家庭は、きちんと貯蓄ができていますか? きちんと貯蓄ができている目安は“手取り月収の15~20%を貯蓄に回せている”場合です。現在、貯蓄ができている家庭では、生まれてくる赤ちゃんの貯蓄計画を考えましょう。

もし、貯蓄がきちんとできていないと感じる場合は、まずは家計の見直しが必要に。なぜなら、出産後のほうが支出は増えるので、家計を見直さずに赤ちゃんのための貯蓄計画を立てると、無理が生じてしまうからです。まずは、手取り月収の10%以上を貯蓄に回せる家計へ、立て直しをしましょう。


ただし、貯蓄ができている、できていないにかかわらず、お子さんが生まれた翌月分からもらえる児童手当は、手をつけずに貯めたいところ。中学を卒業するまで全額を貯めると、合計で約200万円も貯蓄できるのです。

学資保険への加入が 教育資金づくりのベースに

貯蓄ができている家庭は、学資保険への加入プランを考えましょう。学資保険は、大学の学費を準備するために加入する保険です。月払いや年払いなどで保険料を支払うと、17才や18才になってから4~5回に分けて、学資金がもらえます。

払った保険料に対して、受け取れる学資金の総額がどのくらい増えたかを表す返礼率は以前より低くはなっていますが、リスクを負わずに教育資金を貯める手段としての、学資保険の存在意義は廃れていません。
どの学資保険を選ぶかが重要なポイントになっているので、返礼率が104%以上の商品を選びましょう。例としては日本生命の「ニッセイ学資保険」、フコク生命の「フコク生命の学資保険みらいのつばさ」などが挙げられます。10~12才くらいで保険料の払い込みを終えると、さらに返礼率がアップ。教育費の負担が重くなる前に支払いが終わり、確実に貯まります。
(文・たまごクラブ編集部)

■参考:『たまごクラブ2020年3月号』「たまごお金クラブ」
■監修・文/畠中雅子先生
3人のママであり、講演で全国を飛び回るファイナンシャルプランナー。生活に密着したアドバイスに定評あり。

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