【専門家監修】妊娠・出産・育児でいくらかかる？　妊娠・出産　お金の話

従来は、妊婦健診や分娩入院費にはまとまった費用が必要でしたが、国や自治体の助成が拡大してきました。自己負担がどのくらいになるか最新情報を入手しましょう。（※文中に登場する先輩ママDATAは、たまひよインターネット調査（2017年3月、2019年9月実施）をもとにしたものです。）

妊婦健診費

妊娠・出産にかかる費用には健康保険が使えないため、妊婦健診には1回あたり3000円～5000円が、検査が多いときには1万円を超える額の負担があります。

　国が望ましいとする妊婦健診の回数の14回分を全て妊婦さんが払うのは、かなりの負担です。そんな妊婦さんの経済的な負担を減らすため、公費で助成されるようになりました。ただし、助成の内容や金額は自治体によってさまざまです。妊娠届を提出し、母子健康手帳とともに「妊婦健康診査受診票」をもらったら、助成内容をしっかり確認しておきましょう。国が「無料化」を掲げているため、妊婦健診費はゼロと考えている人もいますが、初回の健診費用や基本的な助成項目以外は自己負担になることに注意が必要です。

マタニティ・ベビー用品費

マタニティ・ベビー用品は最低限用意し、必要に応じて買いたそう

　先輩ママDATAによると、マタニティ・ベビー用品費にかかったお金の平均は約14万円です。特に初めての赤ちゃんの場合、つい、いろいろと揃えたくなりますが、マタニティ用品や新生児期のベビー用品は使う期間が短いものです。不況の折から、これらを安く賢く揃えようとするママが増えてきました。

　マタニティウエアは、チュニックやＡラインのワンピースなど妊娠前に着ていたものをうまく使い回しながら、ボトムや肌着などどうしても必要なもののみ買うケースが多いようです。ベビー用品はお下がりやレンタル、リサイクル、オークションなどの利用も目立ちます。肌着類など、新生児期は頻繁に洗濯をするために、数枚だけで十分だったという声も。最初は最低限用意し、必要に応じて買いたしていくといいかもしれません。

分娩入院費

分娩入院費には健康保険が適用されません。出産にはまとまった費用が一度に必要ですが、健康保険に加入している人は、健康保険から50万円の出産育児一時金が給付されるので、実質的な負担は数万円から20万円程度が一般的です。

　また、現在は出産育児一時金が健康保険から産院に直接支払われる制度（直接支払制度）が一般的となり、ママが準備すべき分娩入院費はいっそう減る傾向にあります。ただ、一方でサービスを重視する産院での分娩入院費がやや高くなってきており、結果として、出産育児一時金ではたりず、差額を払ったというママも増えているようです。

【注意】早めに産院に確認しておきましょう

　出産育児一時金の直接支払制度をあてにして、分娩入院費を用意していなかったという人もいます。産院には、分娩入院費の総額がいくらか、夜間や休日の出産での割増料金はいくらなのかなどを早めに確認しておきましょう。直接支払制度を導入していない場合は、退院時に立て替える費用を用意しておきましょう。

里帰り出産費

パパの交通費や実家での生活費、お礼も考慮しましょう

　里帰り費用には、ママの交通費のほか、パパが通う交通費も含まれます。遠方への里帰りの場合は、情報収集をして、割引などをうまく利用しましょう。ママの実家に滞在する場合でも、多少なりとも生活費やお礼は用意したいものです。
先輩ママDATAによると、里帰り出産のための交通費の平均は約1万5000円です。

出産内祝い

出産祝いをもらったら内祝いのお返しをしましょう

　親族や友人などからの出産祝いは、何かと物入りのこの時期、とてもありがたいものです。でも、お返しとしての内祝いは送りましょう。費用の目安は、いただいた金額の3分の1から2分の1です。いただいてから１～３週間以内には相手に届くよう、手配しましょう。
先輩ママDATAによると、平均は約6万3000円です。

イベント行事費

赤ちゃんの成長を願う行事が目白押しです

　お七夜、お宮参り、お食い初め、初節句など、赤ちゃんの成長を願うお祝い事がしばらく続きます。これらの行事には何かと費用がかさみます。ママやパパの実家の援助もあるかもしれませんが、あまり頼りすぎることなく、自分たちの無理のない範囲で行いたいものです。

（文／たまひよONLINE編集部）

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