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iDeCoを利用した老後資金準備。 子育て家庭でも始めたほうがいい?

bee32/gettyimages

株や投資信託での利益に税金がかからずお得になるNISAとiDeCo。
今回はiDeCoついて、お金のプロ・ファイナンシャルプランナーの畠中雅子先生に聞きました。

iDeCoで積み立てた金額は、全額が社会保険料控除の対象となり節税に

iDeCoの正式名称は、「個人型確定拠出年金」。
名称に「年金」とついているとおり、iDeCoは老後資金を準備するための制度です。
老後資金というと、これからお子さんが生まれる家庭には、少し先の話に感じるでしょう。
確かに、妊婦さんがいる家庭の優先順位は、老後資金より教育資金の準備ですが、できればiDeCoも早めのスタートがおすすめ。iDeCoは節税効果があるからです。
iDeCoでは、リスクが抑えられた投資信託を利用して、毎月一定の金額を積み立てます。
iDeCoで積み立てた金額は、その全額が社会保険料として控除の対象に。つまり、課税の対象になる金額(所得)が減るため、所得税と住民税が安くなるメリットがあります。
iDeCoの積み立て額は5000円以上1000円単位なので、月5000円程度でも始めてみて。
ただし、積み立て額の上限は勤務先や働き方などによって異なるので、iDeCoを始めるときは、可能額を勤務先や金融機関に確認しましょう。

iDeCoは金融機関選びが重要。運用本数を比較して選びたい

積み立て可能額を職場に確認し、自分が積み立てる金額を決めたら、金融機関にiDeCo専用の口座を開設します。
金融機関ごとにiDeCoの運用商品(どこに投資信託を行うか)は異なっているため、利用する金融機関選びは重要です。
たとえば、利用者がラクに商品を選べるように運用商品数を絞っている金融機関もあれば、幅広い商品ラインアップから選べるように運用商品数を多くしている金融機関もあります。
積み立て途中で金融機関を変更することもできますが、変更手続きは面倒です。
iDeCoを始める前に、時間をかけて各金融機関の運用商品などを比較検討し、納得できる金融機関を選びたいところですね。
ところで、iDeCoと供に話題のNISAにも積み立て方式で利用できるつみたてNISAがあり、つみたてNISAとiDeCoは、同時に利用できます(NISAとつみたてNISAの併用はできません)。
つみたてNISAで教育資金を、iDeCoで老後資金、というようにして、子どもが小さくて、家計のやりくりが比較的楽な時期から、将来必要なお金を計画的に確保しましょう。

iDeCoのポイントをまとめると以下の3つになります。
1 iDeCo は老後資金準備に加え、節税効果もある
2 金融機関ごとに運用商品数が異なるので、いくつかの機関を比較検討して選びたい
3 つみたてNISA で教育資金、iDeCo で老後資金を貯めるのが理想

(文・たまごクラブ編集部)

■参考:『たまごクラブ2019年1月号』「たまごお金クラブ」
■監修・文/畠中雅子先生
3人のママであり、講演で全国を飛び回るファイナンシャルプランナー。生活に密着したアドバイスに定評あり。
■掲載の情報は2019年11月時点のものです。以後変更になる場合がありますのでご注意ください。

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