【専門家監修】夫婦別財布が”貯まらない”原因は!?共働き家庭の家計、妊娠中の見直しポイント

妊娠したら気になるお金のこと。共働きだと「2人とも収入があるんだから、きっとなんとかなるでしょ」と思いがちですが、おなかの赤ちゃんの将来のためにも、家計を見直したいもの。ファイナンシャルプランナーの畠中雅子先生に、共働き家庭の家計見直しポイントを教えていただきました。

夫婦のお財布が別だと「使途不明金」が発生しやすい

近年、共働きの妊婦さん家庭が増えています。妊娠したら、それまでの家計管理の方法を見直していく必要があります。
共働き家庭の家計管理の特徴として、パパ・ママとも10万円ずつ家計費として出し合っていたり、家賃はパパ、食費や光熱費はママの負担のように、家計費の支払い役を決めていたり。それぞれが自分の役割を果たした残りは、好きなように使っているご家庭が多いようです。

別財布での家計管理そのものは、とくに問題ありません。問題なのは、家計費以外のお金の使い方です。家計費以外のお金が自由に使えてしまうと、おこづかいが適正額より多くなったり、使途不明金が増えたりしがちに。このあたりは、貯蓄が増えづらい原因にもなります。

先取り方式で、手取り月収の15％程度を貯蓄にまわすと安心

赤ちゃんを授かって家計が大きく変化する時期は、やりくり方法を見直すベストタイミング。今までの方法のままやりくりを続けるのか、新たな方法にシフトするのか、考えたいところです。
いずれの場合も大切なのは、各自の収入から15％程度の先取り貯蓄をすること。残りの金額内で、生活費の分担を決めたり、費目ごとの予算を決めましょう。言い換えれば、2人分の収入の85％以内に、支出を抑える予算立てが必要です。
85％以内に収まらないときは、

●食費は13～15％程度になっているか、
●光熱水道代と通信費は各7％以内、
●夫婦のおこづかいは10％以内に収まっているか、

この３つをチェックしてみましょう。おこづかいが10％以内に収まっていれば、別財布のままでもOK。共働きなのに15％程度の貯蓄ができなければ、収入を合算したうえで、つまりお財布をひとつにした形の家計管理に変えることをおすすめします。

妊娠中～赤ちゃん時代は、子ども費の負担が最も少ない時期です。成長とともに子ども費は増えますので、現在、あるいは出産後の支出が85％以内に収まらなければ、早めにやりくりの方法や管理法を見直しましょう。

こんな場合はどうしたらいい？「家計管理の基本」Q&A

Q
夫が自営業で、収入が安定しません。どのようにやくりすればいいですか？
A
自営業やフリーランスのように、収入に変動がある家庭の場合は、収入が少ない月に合わせて予算立てができると理想的です。収入が多い月は、多かった分をプールして、固定資産税や車関係の支出、家電の買い替え費用のような特別支出に充てると、やりくりが楽になると思います。

Q
友だち付き合いが多い夫。飲み代を請求されますが、渡すべき？
A.
友だちが多いのはよいことですが、パパになるわけですから、家計管理にも協力してもらいましょう。毎月のおこづかいは変えずに、ボーナスから半年分の飲み代の上乗せ分をまとめて渡しておき、その範囲でやりくりしてもらいましょう。ボーナスからも渡すわけですから、「これ以上の追加はなし」と伝える必要もありますね。