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会員登録【専門家監修】子どもの教育費のために「学資保険」に入るべき？ 学資金の目安はいくら？ FPに聞く
子どもの将来のために必要になるのが教育費。教育資金の準備には学資保険、投資信託のどちらがおすすめ？
気になる学資保険についてのノウハウを、お金のプロ・ファイナンシャルプランナーの畠中雅子先生に聞きました。
【記事監修】
ファイナンシャル・プランナー
Profile
マネーライターを経て、1992年にファイナンシャル・プランナーに。1男2女の母。実体験に基づくアドバイスに定評があり、新聞や雑誌など多数のメディアでの執筆や、セミナー講師など幅広く活躍。
大学入学に必要なお金を学資保険なら確実に準備できる
学資保険は、教育資金の準備を目的に入る保険です。ここ数年、学資保険の保険料を値上げした会社も多く、以前に比べると貯蓄性は下がってしまったものの、「入るべきかどうか」の答えは、ずばり「YES！」。
ところが最近は、学資保険ではなく、投資信託などの運用で教育資金を準備しようと考える人も増えています。運用で教育資金の準備をすることを否定するつもりはありませんが、教育資金のベースの部分は学資保険で準備したほうがいいと思います。運用で準備する場合、状況が悪ければ換金しづらくなる可能性も。運用は学資保険の上乗せプランとして考えるのがいいでしょう。私自身も学資保険を利用しましたが、学費を確実に準備できて本当に助かりました。
学資金が払われる月を加入前に必ずチェック！
ところで、最近の学資保険は、17才、あるいは18才から４～5年に分けて学資金を受け取れるタイプが主流になっています。学資金を受け取れる月は、学資保険（保険会社）によって異なります。加入する際は、もらえる時期や月を必ず確認しましょう。
学資金の合計額は、200万円以上になるように入りたいところ。300万円くらい準備できると安心感は高まります。中には、400万円や500万円の準備を考える方もいますが、下のお子さんが欲しい場合は、2人分の保険料を払い続けられることが大切なので、1人目で無理をしすぎないようにしましょう。
共働きで家計に余裕があるご家庭は、10年払いなどの短期払いを利用してはいかがですか？ 教育にかかるお金の負担が重くなる前に保険料を払い終えられますし、支払いが短期的になるほど、返戻率（払った保険料に対して、受け取れる学資金の割合）がアップするメリットもあるからです。
学資保険のポイントをまとめるとっ次の３つ
１ 教育資金のベースは学資保険で準備を
２ 学資金の合計額は200万円以上が目安
３ 家計に余裕がある場合は短期払いがおすすめ
文・監修／畠中雅子先生 構成／たまごクラブ編集部
■掲載の情報は2019年11月時点のものです。以後変更になる場合がありますのでご注意ください。
初回公開日 2020/05/09
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